モバイルバッテリーの買い方と飛行機への持ち込み：PSEマークとWhの確認

買うときはPSEマークと事業者名を見る

経済産業省によれば、モバイルバッテリーは電気用品安全法の規制対象で、2019年2月1日以降はPSEマークの表示がないものは販売できません。表示には、PSEマークと届出事業者名の両方が必要とされています。出典：経済産業省「モバイルバッテリーに関するFAQ」

製品評価技術基盤機構（NITE）は、2021年から2025年の5年間に通知されたリチウムイオン電池搭載製品の事故が2,140件で、製品別ではモバイルバッテリーが最多だったとしています。購入時にPSEマーク、届出事業者名、リコール情報を確認すること、暑い日の車内に放置しないこと、膨張や異臭があれば使用を中止することを呼びかけています。出典：NITE 製品安全情報マガジン Vol.506

この記事は公的な資料をもとに確認点を整理したもので、特定の製品を測定・試験したものではありません。

容量はmAhでなくWhで確認する

航空機への持ち込み制限はWh（ワット時）で決まっています。国土交通省の資料では、Wh＝定格容量（mAh）×定格電圧（V）÷1,000で計算でき、例として27,000mAh・3.7Vなら99.9Whとされています。出典：国土交通省「モバイルバッテリーの持込みについて」（PDF）

同じ資料によると、モバイルバッテリーは預け入れ手荷物に入れることはできず、機内に持ち込む必要があります。160Whを超えるものは持ち込めません。100Wh超〜160Wh以下のものは個数の扱いが変わるため、資料の表で確認します。航空会社によってはさらに厳しいルールがあることも記載されています。

表の上2行は当サイトが作成した計算例です。実際の製品では本体や取扱説明書に書かれた定格容量と定格電圧を使ってください。

機内でのルールは2025年・2026年と続けて変わった

国土交通省は2025年7月8日から、モバイルバッテリーを座席上の収納棚に入れないこと、機内での充電は常に状態が確認できる場所で行うことを、航空会社の統一的な取組として協力を求めました。出典：国土交通省 報道発表（2025年）

さらに2026年4月24日からは、機内に持ち込めるのは160Wh以下のもの2個まで、機内でモバイルバッテリーに充電しない、機内でモバイルバッテリーから他の電子機器に充電しない、という新しいルールが適用されています。出典：国土交通省 報道発表「モバイルバッテリーの機内持込みの新たなルールについて」

以前の「機内で使ってよいが見える場所で」という情報のまま覚えていると、現在のルールと違ってしまいます。旅行前には国交省と利用する航空会社の最新の案内を確認してください。

架空の例：出張に2台持っていく場合

次は架空の例です。Hさんは出張にスマホ用の10,000mAhと、ノートPC用の大容量タイプの2台を持っていく予定です。大容量タイプには「25,000mAh / 3.6V」と書かれていました。

計算すると25,000×3.6÷1,000＝90Whで、160Wh以下です。2台とも機内持ち込みの手荷物に入れ、預け入れのスーツケースには入れません。機内では充電も給電もしないため、搭乗前にスマホとPCを充電しておく段取りにしました。航空会社独自の制限がないかも予約サイトで確認しておきます。